サッカーの母国イングランド落選
2018年サッカーW杯招致と言論の自由

サッカーの母国イングランドが、2018年ワールド・カップ（W杯）開催地投票でまさかの落選をした。予想外の結果に戸惑うイングランドの関係者の間では、英メディアによるFIFA不正疑惑報道のタイミングとあり方を疑問視する声が上がっている。

イングランド18年W杯招致投票落選まで

FIFAサッカーW杯開催国

予想外だったイングランドの惨敗

2018年FIFAサッカーW杯開催地投票で落選が決まった瞬間、イングランド元代表主将デービッド・ベッカム選手ら同W杯招致委員会のメンバーは、この予想外の惨敗に目を伏せるしか術がなかった。1966年以来2度目の開催を目指していたサッカーの母国イングランドの獲得票はわずか2票で、開催地の座はロシアに奪われた。 　

婚約発表で世界を沸かせたウィリアム王子を最終プレゼンに登板させるなど、イングランドW杯招致委員会のメンバーは万全の態勢で投票に臨んだとみられていた。また同地はW杯開催に必要な大型スタジアムや宿泊施設、交通手段や治安面などを含めた、サッカーの試合を行う上での環境面で高い評価を得ており、18年W杯開催候補地として有力視されていた。

英紙のオウン・ゴール？

今回の「まさか」の落選は、英メディアによるFIFA理事会の不正疑惑報道が影響した可能性が高いとの指摘がある。つまり、味方にすべきFIFAの理事を敵に回してしまったことから、イングランドが自ら招いた「オウン・ゴール」だったとする見解である。

まず本年5月、「メール・オン・サンデー」紙が、「南ア大会でロシアが審判の買収に協力することと引き換えに、スペインは18年W杯招致の立候補を取り下げるかもしれない」と、FIFAの不正事実を認めるような発言をFA会長兼イングランドW杯招致委員長のトリーズマン卿が行ったと報じた。続いて10月、「サンデー・タイムズ」紙が、おとり取材中に票確約の合意とその見返りとして高額な賄賂を求めるFIFAの理事2人とのやり取りを撮影した映像を公開。更には、W杯開催地の選考投票を間近に控えた11月、BBCが、1989年から99年の間、FIFAの理事3人が関連企業ISLから計1億ドル（約83億円）の賄賂を受け取っていたとし、また、親英とされていたジャック・ワーナーFIFA副会長が、W杯の入場券を不法に転売し大金を取得していたとも報じた。イングランドの招致活動には同副会長の後押しが不可欠とみられていたことから、イングランドW杯招致委員会は同報道のタイミングと意図に首を捻り、「BBCは愛国心を欠く」と非難した。

W杯開催地か言論の自由か

「W杯未開催の国を選ぶという方針」に基づき決定したとされるロシア（18年）とカタール（22年）だが、事前に発表された報告書では、気候や設備施設、及び治安情勢などからサッカーの試合を行う環境面で「リスクが高い」と酷評を受けていた。また、今般の招致活動に費やした金額は、英国が1500万ポンド（約20億円）、ロシアが2500万ポンド（約33億円）、カタールが1億ポンド（約130億円）とも推定されており、FIFA理事会の投票は天然ガスと石油といった資源マネーに買収されたとの見方もある。

もし今般の投票結果が英メディアによるFIFA批判のツケであったとしたら、言論の自由の尊重と引き換えにイングランドが払った代償は大きかったとも言える。FIFA内部の腐敗体質とスポーツ精神に反した不正行為を世界に知らしめた英メディアを賞賛する声もあるが、今般の報道が真の評価を受けるのは、FIFAにフェア・プレーの精神が根付いてからになるのかもしれない。

（吉田智賀子）