読者の皆さんの中には、「今年のドイツの天気は、何か変だ」と感じている方が多いのではないだろうか。7月には連日30度を超える猛暑が各地を襲い、高速列車ICEの冷房がダウンするほどだった。暑い日が2週間ほど続いたと思ったら、気温が急激に下がり、南ドイツでは8月なのに気温が日中でも20度を超えない日が続いた。

まるで熱帯のスコールを思わせるような激しい雨が降り続き、ナイセ川が氾濫したためにザクセン州を中心に深刻な洪水被害が発生した。水位が急激に上昇し、自宅の地下室で溺れ死んだ市民もいるほか、多くの家庭や企業、文化財が打撃を受けた。2002年に旧東ドイツを襲った洪水を思い起こさせるような事態である。ポーランドやチェコでも川が氾濫して大きな被害が出た。

異常気象の被害を受けているのは、ドイツや中欧諸国だけではない。ロシアでは80年ぶりの猛暑のために森林火災が多発し、多くの村が破壊された。モスクワなど多くの町が、煙に覆われて深刻な大気汚染が発生している。猛火が一時、原子力関連施設や軍の弾薬庫に迫ったため、政府は放射性物質や弾薬を安全な場所に移した。さらに、過去の核事故で放射能によって土壌が汚染されている地域では、山火事によって放射性物質が拡散する危険も指摘されている。

パキスタンでは熱帯性低気圧モンスーンのために過去100年間で最悪の水害が発生し、1300万人もの市民が住居を失うなどの被害に遭った。特にその内600万人が、直ちに食料や飲料水などの援助を必要とするほど深刻な事態となっている。

1990年代以降、気象災害が世界の各地で深刻な被害を与えるケースが増えている。異常な強さの風によって、1991年に日本で記録的な被害を出した台風19号。1999年にフランスやスイスで猛威を振るった突風ロター。2005年に米国南部に未曾有の水害を発生させたハリケーン・カトリーナ。2003年には、異常熱波がヨーロッパを襲い、世界保健機関はフランスやイタリアを中心に約7万人が熱中症で死亡したと推定している。

国民経済に多額の損害を与えた気象災害を、損害額が大きな順に10位までリストアップすると、その内1980年代に起きたものは1件、1990年代には3件、2000年代には6件となっている。つまり全体の60％が2000年以降に発生しているのだ。

気象学者の中には、二酸化炭素（CO2）などの温室効果ガスの排出量の増加が、気候の変動に関連していると指摘する人もいる。昨年から今年初めのように冬の寒さが非常に厳しい年もあったが、彼らによるとそれは地球温暖化を否定する材料ではなく、「寒暖の激しい変動が、気候変化の特徴だ」という。一方、「地球の歴史を長い目で見れば、現在のような気候の変動は頻繁に起きており、特に珍しいものではない。CO2の増加と気候変化の間には関連性がない」と主張する科学者もいる。この論争にはまだ結論が出ていない。

だがドイツ連邦政府は、気候変動がすでに起きているという立場を取っている。環境省は昨年5月から気候変動についてのパンフレットを市民に配布するとともに、気候変動の悪影響を最小限に食い止めるため、社会や経済の構造を変化させるプロジェクトを始動させている。胸まで迫った泥水の中を逃げまどう人々や、濁流によって無残に破壊された家々を見ると、気候変化の原因が何であるかという議論とは別に、水害や旱魃に対する対応策やインフラ整備、リスク管理が緊急の課題であることを改めて強く感じる。

20 August 2010 Nr. 830

「リーマンショック、ギリシャ債務危機のような事態が再発した時に、銀行はそのストレスに耐え抜き、倒産しないだけの抵抗力を持っているのか？」

欧州の金融監督官庁は、この問いに答えるために、今年7月下旬に異例の検査を行った。ストレス・テストと呼ばれるこの検査では、欧州銀行監督委員会（CEBS）がコンピューター・シミュレーションを使い、資本市場が大きな変動に襲われる事態を想定した。

具体的には、ギリシャの国債価格が23％下落し、2010年からの2年間に欧州全体で景気後退のために国内総生産（GDP）が0.8％減少し、失業率が10％から11.5％に上昇するというシナリオを想定。この場合に銀行の自己資本がどの程度減少するかをチェックした。銀行は、国際的な自己資本規則によって、総資産に対する自己資本の比率が6％を下回ってはならないと決められている。

その結果、検査を受けた91の銀行の内スペイン、ギリシャ、ドイツの7行を除いて、すべての銀行がテストに合格した。検査の対象となった銀行の自己資本比率は、10.3％から9.2％に下落したが、7行の「落第生」 を除くと、すべての銀行で自己資本比率が6％のボーダーラインよりも上の水準にとどまったのである。

ドイツで不合格となったのは、ミュンヘンの不動産融資銀行ヒポ・リアル・エステート（HRE）だけ。この銀行は、米国のサブプライムローン債権が混入した金融商品に多額の投資を行っていたため昨年深刻な経営危機に陥り、多額の資本注入と連邦政府の国営化によって、かろうじて倒産を免れた。HREにはすでに何兆円もの公的資金が注入されているが、さらに20億ユーロを注ぎ込まないと、深刻な危機の際に破たんする恐れがあることがわかったのである。

欧州委員会や欧州中央銀行は今回のテスト結果を受けて、「欧州の銀行の基盤は堅固である」という態度を示している。ユーロのドルや円に対する交換レートが下がり、長期的にインフレを懸念する向きが増える中、ヨーロッパの監督官庁は今回のテスト結果によって市民と投資家に安心感を与えようとしているのだ。

だが金融業界には、「ストレス・テストの基準は甘過ぎた」という批判もある。例えば今回、ギリシャやスペインのような債務過重国が債務を返済できなくなり「破たん」するという事態が想定されなかった。金融危機によって、短期的な債務を返済できなくなる銀行が現れることは想定されたが、国債のように償還期間が来るまで銀行が保持する債権が紙くずとなるシナリオは想定されなかったのである。

この点についてCEBSは、「将来債務危機が再燃した場合、欧州委員会が全力を上げて国家の破たんを阻止しようとする。このため、政府の債務不履行をストレス・テストの中で想定する必要がない」と説明している。だが、政府破たんを度外視したストレス・テストは楽観的に過ぎるのではないだろうか。

欧州委員会が巨額の支援策を打ち出したために、南ヨーロッパ諸国の債務危機は現在小康状態にあるが、将来一部の国で再び国債価格が暴落し、リスク・プレミアムが高騰する可能性は残っている。スペイン、ポルトガル、イタリアにまで危機が広がった場合、その国が必要とする融資額がEUの支援能力の限界を超える可能性もある。大半の銀行が今回のストレス・テストに合格したからといって、手放しで喜ぶことは禁物だ。各銀行は、将来の危機に備えてリスク管理態勢を整備し、自己資本をさらに増強してほしい。

13 August 2010 Nr. 829