読者の皆さんの中には、「今年のドイツの天気は、何か変だ」と感じている方が多いのではないだろうか。7月には連日30度を超える猛暑が各地を襲い、高速列車ICEの冷房がダウンするほどだった。暑い日が2週間ほど続いたと思ったら、気温が急激に下がり、南ドイツでは8月なのに気温が日中でも20度を超えない日が続いた。

まるで熱帯のスコールを思わせるような激しい雨が降り続き、ナイセ川が氾濫したためにザクセン州を中心に深刻な洪水被害が発生した。水位が急激に上昇し、自宅の地下室で溺れ死んだ市民もいるほか、多くの家庭や企業、文化財が打撃を受けた。2002年に旧東ドイツを襲った洪水を思い起こさせるような事態である。ポーランドやチェコでも川が氾濫して大きな被害が出た。

異常気象の被害を受けているのは、ドイツや中欧諸国だけではない。ロシアでは80年ぶりの猛暑のために森林火災が多発し、多くの村が破壊された。モスクワなど多くの町が、煙に覆われて深刻な大気汚染が発生している。猛火が一時、原子力関連施設や軍の弾薬庫に迫ったため、政府は放射性物質や弾薬を安全な場所に移した。さらに、過去の核事故で放射能によって土壌が汚染されている地域では、山火事によって放射性物質が拡散する危険も指摘されている。

パキスタンでは熱帯性低気圧モンスーンのために過去100年間で最悪の水害が発生し、1300万人もの市民が住居を失うなどの被害に遭った。特にその内600万人が、直ちに食料や飲料水などの援助を必要とするほど深刻な事態となっている。

1990年代以降、気象災害が世界の各地で深刻な被害を与えるケースが増えている。異常な強さの風によって、1991年に日本で記録的な被害を出した台風19号。1999年にフランスやスイスで猛威を振るった突風ロター。2005年に米国南部に未曾有の水害を発生させたハリケーン・カトリーナ。2003年には、異常熱波がヨーロッパを襲い、世界保健機関はフランスやイタリアを中心に約7万人が熱中症で死亡したと推定している。

国民経済に多額の損害を与えた気象災害を、損害額が大きな順に10位までリストアップすると、その内1980年代に起きたものは1件、1990年代には3件、2000年代には6件となっている。つまり全体の60％が2000年以降に発生しているのだ。

気象学者の中には、二酸化炭素（CO2）などの温室効果ガスの排出量の増加が、気候の変動に関連していると指摘する人もいる。昨年から今年初めのように冬の寒さが非常に厳しい年もあったが、彼らによるとそれは地球温暖化を否定する材料ではなく、「寒暖の激しい変動が、気候変化の特徴だ」という。一方、「地球の歴史を長い目で見れば、現在のような気候の変動は頻繁に起きており、特に珍しいものではない。CO2の増加と気候変化の間には関連性がない」と主張する科学者もいる。この論争にはまだ結論が出ていない。

だがドイツ連邦政府は、気候変動がすでに起きているという立場を取っている。環境省は昨年5月から気候変動についてのパンフレットを市民に配布するとともに、気候変動の悪影響を最小限に食い止めるため、社会や経済の構造を変化させるプロジェクトを始動させている。胸まで迫った泥水の中を逃げまどう人々や、濁流によって無残に破壊された家々を見ると、気候変化の原因が何であるかという議論とは別に、水害や旱魃に対する対応策やインフラ整備、リスク管理が緊急の課題であることを改めて強く感じる。

20 August 2010 Nr. 830