真夏の太陽に灼かれながら、広大な原野を進撃する戦車と装甲兵員輸送車。炸裂する砲弾と、燃え上がる民家。着のみ着のままで戦場から逃げる市民たち……。まるで第2次世界大戦の記録映画のような情景が現実になり、戦争が不吉な鼓動を始めた。8月上旬にロシアとグルジアの間で南オセチアをめぐって、本格的な戦闘が勃発し、ヨーロッパの政治家や安全保障関係者にとって、夏休み気分は完全に吹き飛んだ。

背景には、国をまたぎ、モザイクのように複雑に入り組んだコーカサス地方の民族構成がある。南オセチアにはロシア系住民が多く、1992年以来グルジアからの独立を求めていた。ロシアは同地方での影響力を失わないために、南オセチアに平和維持軍を駐留させ、住民にロシアのパスポートを配布していた。だが南オセチアは国際法上はグルジアの領土、グルジア政府にとってロシアの態度は内政干渉である。数週間前から両国間で続いていた小競り合いは、グルジアが南オセチアに戦闘部隊を送ったことで一気にエスカレートし、陸海空で両国の正規軍が衝突する最悪の事態になった。

メルケル首相は、EU議長国であるフランスのサルコジ大統領らと歩調を合わせて、両軍に対して戦闘行為の即時停止を要求。領土紛争を交渉によって解決するように求めた。特にロシアの攻撃は南オセチアだけでなく、ゴリなどグルジアの諸都市にも及んでいるため、EUはロシアに対して過度な武力行使をやめるように要求している。

だがEU諸国の影響力は、きわめて限られている。天然ガスや石油など、エネルギー供給の面でロシアに大きく依存している西欧諸国には、ロシアに圧力をかけるための材料がほとんどない。旧ソ連に比べると弱まったとはいえ、今でも強大な軍事力を持つロシアに対して、武力行使の可能性をちらつかせる度胸は、ドイツなどEU諸国だけでなく、米国のブッシュ大統領すら持っていない。

ロシアのグルジア攻撃は、欧州全体にとって危険な要素を含んでいる。グルジアは米国やEUに対し友好的で、北大西洋条約機構（NATO）への加盟を望んでいる。NATOも領土紛争の解決を条件に、同国の加盟については原則的に前向きな姿勢だ。

ロシアは、旧ソ連に属していた国のNATO加盟を重大な脅威とみなしている。このため、プーチンは今回のグルジア攻撃によって、ウクライナなど、かつてソ連下にいた国に対し、一種の「教育」を施そうとしているのだ。リトアニア、エストニア、ラトビアのバルト三国にはロシア人が多く住んでいるが、こうした国々にとってもロシアは恫喝（どうかつ）を与えたことになる。外国に住むロシア系住民を保護するという名目で、ロシア軍が出動することは、将来もありうる。

メルケル首相は、前のシュレーダー氏と異なり、ロシアに対して批判的な態度を貫いてきた。今回のコーカサス危機は、彼女の洞察が正しかったことを示している。西欧諸国とロシアの関係は冷え込み、ロシアの周辺諸国の間では、「保険」を手にするために、NATO加盟を求める声が一段と強くなるに違いない。

22 August 2008 Nr. 728